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東海大地震は予知できるのか?予知・予測を可能にする東海大地震の5つの特徴。

投稿日:2015年4月2日 更新日:

東海大地震とはどこで、どれくらいの規模で、いつごろ起こるのか?

正確な日時となると難しいが、東海大地震が持つある特徴によって、他の地震よりは予測が立ちやすいという。

東海大地震の基礎知識について、その特徴についてレポートしよう。

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東海大地震とは?

気象庁によると東海大地震とは「駿河トラフ」を震源とする、近い将来起こるであろう地震の事を指す。駿河トラフは地図的に見ると富士山の左下方面の地下に存在する。

マグニチュ―ド8クラスの大地震が予測されている。

東海大地震が起きるといわれている根拠

この駿河トラフを含めたプレートの境界線では、100~150年周期で大地震が起きている。

実は60年ほど前にこの東海では大地震が起きている。

1944年の東南海地震(M7.9)と1946年の南海地震(M8.0)だ。

大地震が起きるとプレート境界にたまった圧力が解放されるわけだが、この時の地震では南海トラフがゆれたものの、駿河トラフの岩盤パワーは解放されずにそのままの状態になっているという。

それゆえに次の地震の震源は駿河トラフなのではないか、と言われれいる。

事実、調査によってこの地域に着実にエネルギーが蓄積されていることがわかっている。今現在日本において一番プレート圧力のパワーが蓄積されている地域の一つなのだ。

 

東海地区を襲った大地震の歴史一覧

1605年慶長地震(M7.9)

1707年宝永地震(M8.6)

1854年安政地震(M8.4)

1944年東南海地震(M7.9)

1946年南海地震(M8.0)

すごくわかりやすい。歴史を見ると大地震は100~150年に一度起こっているのだ。

問題は1944年、1946年の地震で駿河トラフのエネルギーが解放されていない状態になっているということ。

という事は駿河トラフは1854年安政地震の頃から約160年エネルギーを溜めているということになる。

だからこそ、こんなにも地震の懸念がされているわけだ。

 

東海大地震の被害はどの程度になるのか?

東海大地震の想定被害地域は、やはり駿河湾のある静岡県がメインとなる。そしてその周辺である、山梨、神奈川、長野、愛知、岐阜、なども大きく揺れる。

内閣府による見解だと、東海大地震による揺れや津波による被害は建物全壊約26万棟、死者数約9,200人、経済的被害約37兆円に上るという。

 

東海大地震の予知は可能なのか!?

地震の予知、というとなんか胡散臭い雰囲気が漂う。事実、かつてたくさんの地震予知がなされてきたが、ことごとく外れている。わかるのは地震が起こった後に「ああ、あれが地震の前兆だったんだ」という事ばかり。

では、東海大地震は予測できるのだろうか?

どうやら少なくとも他の地震よりは予測できる可能性が高いようだ。

東海大地震には、その予測を可能にする他の地震にはない特徴があるのだ。

 東海大地震の予測を可能とする5つの特徴

①地震が起こる地域がほぼ特定されている。

②地震の周期をみても、いつ起きてもおかしくない時期に入っていることがわかっている。

③前兆現象(前兆スリップ)が起きる可能性がある

④想定されている震源域とその周辺に精度の高い観測機器がめっちゃたくさん設置されている

⑤前兆現象が異常なものか、そうでないのかを、最新の地震科学で判断する「前兆すべりモデル」が確立している。

これらの理由が東海大地震が予測できる根拠となる。東海大地震の前には、前兆現象として前兆スリップが起こるとされているのだ。

 

①プレート境界にエネルギーが蓄積される→②その一部がゆっくりと前兆スリップを開始する→③臨界点で急にプレートが跳ね上がり地震が発生する

 

この前兆スリップを観測するために、東海地域とその周辺に地震計やひずみ計をたくさん配置済み。現在24時間体制の監視を行っている。

もちろん100%予測できる、なんてわけではないがある程度の予測は立てることが出来るのだろう。

 

実際に前兆スリップを観測したらどうなるのか!?

東海大地震の前兆運動を観測した場合、どういったことが起こるのか?

まず気象庁長官から内閣総理大臣に報告が入る。その後に閣議を経て「警戒宣言」が発せられる。

(激ヤバ)東海地震予知情報

東海地震予知情報は、政府の「警戒宣言」だ。

  • 地震災害警戒本部が設置される。
  • 店舗の営業中止、交通規制、危険地域からの避難が行われる

本格的な地震に対する警戒が行われる。

(注意)東海地震注意情報

東海地震注意情報は東海大地震の前兆現象かもしれない事象が観測された場合に発表される。

こどもたちの安全確保対策、消防・救急・医療などで派遣準備が行われる。

つまり防災の準備行動が行われるのだ。

 

政府は市民に注意喚起をし、同時に対策を行うわけだが、もちろん個人レベルでも対策をしておかなければならないだろう。

 

東海大地震まとめ

東海大地震は予測はできても確実ではない。前兆スリップが観測されて明日には大地震です、なんて言われても大混乱するばかりだろう。

それは明日かもしれないし、10年後かもしれない。何はともあれ日頃の備えが大切になってくる。

個人でできる対策については消防庁のホームページが詳しいので、そちらを参照して欲しい。

消防庁防災マニュアル

 

参考サイト:気象庁 東海地震について

こちらのサイトに東海地震について、詳しい情報が記載されているので確認してみよう。

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