先日のホンマでっか!TVにおいて、環境評論家の武田邦彦先生が「2017年には地震予測も火山噴火予測も全部なくなる!!」という大胆な予想をした。
その根拠とは何なのだろうか?
地震や噴火の予測ができないとしたら、私たちはどうすればいいのだろうかッ!!?
地震予測や噴火予測はなくなる根拠とは!?
ホンマでっかTVに出演した武田先生は、2017年は地震や噴火の予測がなくなると発言された。
武田先生曰く、地震予測や噴火予測は1970年代くらいから始まっていて、研究が始まってから50年程度。
その期間に何が起こったかというと…
地震を予測した場所で地震は起こらず、地震が起こらないであろうといわれていたところで大きな地震が発生したの。
いままでの地震被害を思い出すと、確かに誰もが思いもよらない場所で、大規模な地震が発生している。
東海地震が起きるという予測をしていても、阪神淡路大震災が起きるし、次は東南海が危ないといっていたら東北で大きな地震が発生する。その後も熊本や鳥取など、地震の危険性がないとされていた場所で次々に大きな地震が発生した。
武田先生が計算したところ、地震予測ってのは当たる確率が天文学的に低く、実際にはほとんど当たらないことがわかったという。
ある地震学者が、このまえ福島沖で大きな地震が発生した時に武田先生に語った。
「あの地震がどうして起こったかの説明はできます。だけど、次の地震がどれくらいの規模で、いつ起こるかはまったくわかりません」
地震学者は当然のことながら、今の技術で正確な地震が予測できないことを知っているのだ。
ブラマヨ吉田「地震の予測がたたへんってことは、南海トラフとかもないかもしれんってこと?」
武田先生「あのね、エネルギーがいくら溜まっても、いつ起こるかわからないんですよ」
ブラマヨ吉田「30年以内に80%とかいう話もあるじゃないですか」
武田先生「そうそう、ああいうのは、全部当てにならない!」
最後に武田先生はこう発言した。
「今年からはね、どこに住んでいても、地震と噴火はあると思って構えるっていう新しい時代に入ると思う」
2016年4月に発生した熊本地震で被害が大きくなったのには、地震予測に関する”ふたつの間違い”があったといわれている。
ひとつは、政府が「地震ハザードマップ」として、地域の地震発生確率を発表していたこと。
もうひとつは、余震についての常識が間違っていたこと。
政府が発表した地震についてのハザードマップでは、熊本の地震リスクはめっちゃ低かった。熊本県のホームページでも「地震のない県!!」とアピールしていたくらいだ。この間違った常識のため、熊本県の地震対策は遅れていたといわれている。
間違った地震予測が、地震被害を拡大させた側面があるのだ。
また、熊本県は連続して大きな地震が発生して被害が拡大した。4月14日に大地震が発生したが、その2日後の16日にもっと規模の大きな地震が発生したのだ。
これも「余震は本震より小さい」という間違った知識のために、被害が拡大したといわれている。
熊本地震以降、大きな地震が発生した場合に「今後1週間程度は同程度の規模の地震に注意ください」という注意喚起がなされるようになった。
熊本地震が今までの間違った常識を覆したのだ。
だとしたら、今現在正しいと思っている地震の常識が本当に正しいと言い切れるのだろうか?
「地震は周期的に発生する」
「地震はプレートの境目に溜まった圧力で発生する」
私たちは地震についてたかが数千年程度のデータしか持ち得ていない。正確な地震計測はできるようになってからは、まだ100年も経過していないだろう。
これらの地震の常識を正しいと判断するには、あまりにもデータが少なすぎる。
では、予測の難しい災害予測の研究は、今後なくなっていくのだろうか?
今後の地震予知や噴火予知研究のふたつの問題点
地震予知や噴火予知の研究を続けること、その結果として信頼性の低い情報を流布することには2つの大きな問題がある。
①大切な税金がほぼ不可能であろう研究に使われる問題
②予測で安心だと思われていた地域に災害が起こり、それを信用した人たちの被害が大きくなる問題。
大切な税金がほぼ不可能であろう地震予測研究に使われる問題
今も日本の南西にある喜界カルデラでは、今後起こるかもしれない破局噴火を見据えて探査が行われている。
南海トラフ巨大地震の発生想定地域には、精度の高い観測機がめっちゃたくさん設置されている。
これらの研究は地震予測に関してまったく役に立たないかもしれないけれども、まったくの無駄とも思わない。今後も国民の血税を費やして、地震や噴火の研究を続ければ、ひょっとしたら何かがわかる…かもしれない。
地震大国であり、地震研究も最も進んだ国である日本が、地震の研究を放棄するわけにはいかないだろう。
国民の税金は使われるし、地震予測はすさまじく難しいかもしれないけれども、信念をもって地震や噴火の研究は続けるべきだと思う。個人的には。
そしてそれと同時に、地震予測よりも優先的に「減災対策」に関する研究を行った方がいい気がする。
三井ホームが「震度7の地震に60回耐えた家!!」なんてCMを流しているけれど、最近はホントに耐震性に優れたマイホームをいろんなメーカーが試行錯誤している。もし日本中の家や施設が完璧に震度7に耐えられて、沿岸には完璧な津波対策が施されていれば、地震予知の必要がなくなるだろう。
②予測で安心だと思われていた地域に災害が起こり、それを信用した人たちの被害が大きくなる問題。
熊本地震もそうだったけれども、デタラメな地震発生確率の発表が地震の被害を拡大した側面もあった。
安全と思われていた山で噴火が発生して死者が出たり、地震の備蓄が疎かになったり…。
これからは武田先生が仰られているように、日本に住む限り、あらゆる地域に巨大地震が発生するかもしれないと思って備えておくしかないだろう。
地震予測の専門家の言っていることは殆ど当てにならない。
政府の機関も、大学の専門家も、民間の地震研究者も、曖昧な表現で危険地域は指定できても、地震発生の時期を正確に予測することは不可能だ。
ちなみに、政府の地震予知研究は1965年からスタートしてるけど、地震予知に成功したケースはゼロ!!
時たまネットに現れる「地震を体感して予測する人」「未来から来た人」「有名な予言者の予言」の予言・予測についても、当たったケースはゼロ!!
もちろん、地震予知・予測のおかげで事前に避難して被害を免れた、なんて話は1度も聞いたことがない。
いまのところ、地震や噴火の正確な予知・予測は絶対に不可能。これは厳然たる事実だ。
ネット上にあふれるデマや、専門家の地震予測で「地震が来るかも!!」と怖がる必要はまったくない。だけど「地震なんて来るわけないよ!!」と安心してもいけないだろう。
きっと、これからの時代も地震や噴火の予知は難しいだろう。1時間後の雲の形を予測するのが難しいように。だけど、継続して続けてい区必要はあるともう。
「予測はほぼ不可能」この事実を踏まえたうえで、これからの時代は「常に十分な災害に対する備えをしておく」と同時に「十分な減災対策をしておく」というのが常識な時代になるのではないだろうか。
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